「オンラインでは雰囲気や人柄が分からず、配属先を決めにくい」　manebiが新入社員研修に関する調査結果を発表：約6割の企業がオンライン研修を実施

manebiは、「2021年のオンライン新入社員研修」に関する調査結果を発表した。2021年の新入社員研修をオンラインで実施する予定の企業は全体の約6割だった。オンライン研修での課題については、コミュニケーションに関するものが多かった。

　manebiは2021年3月18日、「2021年のオンライン新入社員研修」に関する調査結果を発表した。調査対象は、全国の企業の人事担当者で、450人から有効回答を得た。調査結果によると約6割の人事担当者が「オンライン研修を実施する」または「オンライン研修と対面研修を併用する」と回答。それに対して「対面研修」は20％、「まだ決まっていない」が16％だった。

「情報通信業」「運送・輸送業」での実施率が高い

　業種別に見ると、「運送・輸送業」（約43％）や「情報通信業」（約37％）、「製造業」（約32％）でオンライン研修を実施する企業の割合が高かった。manebiは「『運送・輸送業』は全国に事業所があることが多く、オンラインでの新入社員研修は各事業所の研修の質を均一に保つことができるため、オンライン研修を実施する割合が高かったのではないか」と推測している。

業種別、2021年新入社員研修の実施形式（出典：manebi）

オンライン研修でもコミュニケーションを活発にするには？

　新入社員研修をオンラインで実施することの課題も挙がった。

　 多くがコミュニケーションに関するもので、具体的には「同期入社間のコミュニケーションがとれず、連帯感がなくなる恐れがある」「新入社員研修ではオンラインではストレス耐性があるかないか見えない」「その人が実際に現場で即戦力になるのかどうかがリモートだけでは分かりづらい」「新入社員の反応が分からないので、理解しているかどうか判断しづらい」といった意見が出た。

　こうした新入社員のコミュニケーション不足解消に向けた対策としては、「メンター制度」（50％）を導入したり、「定期的に先輩社員とのオンライン面談」（48.2％）を設けたりする企業が多かった。

新入社員のコミュニケーション不足解消に向けた対策（出典：manebi）

　manebiの執行役員CRO（Chief Revenue Officer、最高収益責任者）を務める清水龍太氏は、「新入社員研修のオンライン化は、対面研修以上に新入社員が積極的に発言でき、考えをアウトプットする研修体制を整える必要がある。このような双方向的な体制を整えていくことで、コミュニケーション不足の解消だけではなく、オンライン研修のメリットであるコストの削減や研修の質を均一に保てるなど人事の負担軽減も期待できる」と述べている。