日本初の治療用アプリ開発陣が語る、「移り変わることが前提」な開発とは？：見えてくる日本行政のシステムへの向き合い方

――このアプリの開発で苦労されたところはありますか。

鈴木氏　React Nativeを採用する前は、同じソースコードからiOSとAndroid両方のプラットフォームに対応できる開発ツール「Titanium Mobile」（Titanium）を使って開発していたのですが、2016〜17年ごろからTitaniumの衰退は目に見えていました。React Nativeに移行することを決め、実行に移した際は難しさを感じました。React Nativeが主流になってきたのが2018年ごろでしたので、移行当時は日本でもコミュニティーが発達していなかったり、堂々と採用していると明言する企業が少なかったりと、思い切った部分はありました。

――なぜTitaniumの移行先として当時少数派だったReact Nativeを選ばれたのでしょうか。

鈴木氏　理由は大きく2つあります。1つ目は移行当時にReact Nativeは海外で幾つかのアプリで採用されていてTitaniumと同様にJavaScriptだけで開発できる技術であること。2つ目は、Titaniumでは使えなかったnpm（Node Package Manager）というJavaScriptのライブラリを使えることです。ですので、React Nativeを使った開発は海外で増えていき、日本でもはやるだろう、と予想しました。そしてそれを経営陣に説明し、2016年ごろにReact Nativeに移行しました。

CureAppの中村 哲氏

――先見の明をお持ちだったのですね。

鈴木氏　React Nativeへの移行はうまくいきました。技術に関して自分は情報を収集して、結構アグレッシブに「この先こうなる」というメッセージを発信するタイプです。もちろん、うまくいったこともあれば、全然うまくいかなかったこともあります。

　創業当初はJavaScriptと「CoffeeScript」を使って開発していたのですが、2015年当時にCoffeeScriptは人気がなくなると予想し、次に移行する先として「Flow」を提案、2016年に採用しました。その時は「TypeScriptではなくて、Flowの時代が来る」と言い続けていましたが、現在ではTypeScriptの方が圧倒的な支持を得ていますよね。結局、2018年にTypeScriptに移行しました。細かい部分で寄り道はありましたが、最初にJavaScriptを採用して、それを軸に開発を進めることができたのは、よかったと思います。今のところTypeScriptを全面的に採用していますが、またどんどん新しいパラダイムシフトが来ると思っています。

中村氏　移り変わるときは移り変わるというのがある種CureAppらしさと思いますね。ライブラリなど、移行するときはすっぱりと移行します。

鈴木氏　アプリが完成するまでの間に、ユーザーがいる期間といない期間が交互に訪れるのも、技術要素の変更しやすさにつながっていると思います。治療アプリは思い切った変更をしやすい部類のプロダクトですね。最新の技術を試しやすい環境にあると思います。

治療用アプリの開発には、介入試験や治験といったプロセスが必要になる（出典：CureApp資料）

治療用アプリのアップデート事情から見える、行政のシステムへの向き合い方

――確かに、臨床試験と臨床試験の間の期間、ユーザーはいませんし、大きな変更を加えやすいですよね。これも治療用アプリならではのことだと思います。リリース前の変更は容易ですが、リリース後の変更についてはいかがでしょうか。

鈴木氏　アプリリリース以来、まだアップデートは実施していません。流れとしては通常の医療機器と同様、変更のための申請をして、それに準拠する形で変更をかけます。医療機器を開発するときのルールは既に取り決めがありますが、ソフトウェアの中では何がクリティカルな変更に当たるのか、完全に確立した領域ではありません。個人的に、技術の部分で改革をしたいという思いは常に持っています。

――CureAppさんのアプリが治療用アプリ第1号ということで、現状用意されている制度で運用に判断が必要な部分もあるのですね。

鈴木氏　個人的には、治療用アプリも他のアプリと同様に適宜アップデートをしていくべきだと思っています。先日、新型コロナウイルス接触確認アプリ「COCOA」についてデジタル庁設立を推進する平井大臣が会見で「これまでのシステムの発注はお金を出して終わりだったが、COCOAについては常に触り続けなければいけない」という趣旨の発言をされていました。

　日本がソフトウェアに対するこれまでの認識を改め始めているというのが伺えます。今後治療用アプリでも継続的なアップデートをし続けることの重要性が認識され、それに対する仕組み作りも進んでいくのではないかと期待しています。

――治療用アプリの今後の展望について、どうお考えですか。また、治療用アプリをどうしていきたいですか。

鈴木氏　時間はかかると思いますが、治療用アプリは今後いろいろな種類のものがリリースされていき、認知度は高まっていくと思います。それに伴ってマーケットが拡大していくのは間違いないでしょう。

　ここ数年、自社のアプリをリリースする銀行が増えてきて、口座を開設した際「この銀行ってアプリあるのかな」と考える人が増えたのではないでしょうか。治療用アプリもそれと同じように、治療する際に「この病気にはアプリあるのかな」と考える時期がくると思います。もっと治療用アプリが身近にある世の中にしていきたいですね。

今後の医療×IT市場に期待大

　厚生労働省は2021年4月1日に治療用アプリなどの「プログラム医療機器」の実用化を促進する所轄窓口や相談窓口を設置した。開発中のソフトウェアの医療機器該当性に関する相談や治療方法に関する相談などを受けるなどして、治療用アプリの開発を促進している。

　2018年には製薬企業大手の田辺三菱製薬が治療用アプリ開発に乗り出すなど、CureApp以外の参入企業も着実に増加している。治療用アプリ市場は産声を上げたばかりだが、徐々に存在感を増していくだろう。

　コロナ禍によって急速に市場が拡大しつつあるオンライン診療分野も含め、今後も「医療×IT」の動きに目が離せない。

参考

平井内閣府特命担当大臣記者会見要旨 令和3年2月12日　内閣府

プログラム医療機器の実用化促進のための体制強化を行います　厚生労働省