2027年までに「PoC」という言葉は使われなくなる　ガートナーが提言：「上司が何も勉強せず、成果ばかりを求める例が散見される」

　また、こうした背景から今後は「企画の手配師的な人ではなく、好奇心指数が高く、テクノロジーを自ら経験したり、テクノロジーの勘所を押さえられる人が求められる」としている。

　ガートナージャパンは2027年までに日本企業の60％が「テクノロジーの試行ではテクノロジーが使えるかどうかではなく、人材が使えるかどうかが試されている」と理解し、“PoC”という言葉を廃止するとみている。

学習しない上司が増加中？

　同社はリテラシーやスキルの底上げについても触れている。クラウドやAI（人工知能）などの認定資格はスキル向上に効果的だ。ガートナージャパンは「資格取得を担当者に推奨することは良い傾向だ」と評価するものの、「上司が何も勉強せず、部下にAIで成果を出すように要求するだけで、上司自身は『できるのか』『もうかるのか』といった言動を繰り返す例が散見される」と指摘する。

　亦賀氏は、「IT担当者だけでなく、ビジネス／事業部門の業務担当者にも、日頃からテクノロジーを経験できる環境を整える必要がある。そして上司や役員も含めて、自らリテラシーやスキルを高めることが必要だ。さもないと、上司や役員は、現場でやっていることを評価できず、適切な指示もできない」と述べている。