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約1200人のセキュリティ担当者に聞いた、「今、ランサムウェア対策するならどの部分から？」：Cybereasonがセキュリティオペレーションセンターに関する調査結果を発表
Cybereasonは、セキュリティオペレーションセンターに関する調査の結果を発表した。最大の脅威として身代金要求型マルウェア「ランサムウェア」を挙げた人が49％を占め、30％以上が「ランサムウェアの脅威に対処するために、より多くの人材やサービスが必要」と回答した。
Cybereasonは2023年4月20日、「2023年版 ランサムウェアと最新のSOC〜ランサムウェアがSOCを最新化するために与えた影響〜」を発表した。
これは企業のサイバーセキュリティ担当者を対象に実施したセキュリティオペレーションセンター（SOC）に関する調査結果をまとめたもの。世界8カ国（米国、英国、フランス、ドイツ、イタリア、南アフリカ、アラブ首長国連邦、シンガポール）で実施し、1203人から有効回答を得た。
「ランサムウェアの脅威」を契機に積極的な対応を取る企業も
調査結果によると、サイバーセキュリティ担当者が直面する最大の脅威として身代金要求型マルウェア「ランサムウェア」と回答した人の割合は49％、「サプライチェーン攻撃」は46％、「日常的な標的型攻撃」は31％だった。
一方、ランサムウェアの脅威を認識したことで積極的な対策を採るようになった企業もある。世界平均で31％が「企業に対するサイバー攻撃の全容をよりよく把握し、可視化する必要があることが明白になった」と回答した。なお米国では「より深い攻撃の洞察力と可視性が必要だ」と回答した人の割合は35％だが、イタリアでは46％に上った。
「脅威の可視化が必要だ」と回答した人の割合を業種別に見ると、旅行・運輸業界では57％。小売、飲食、レジャー業界は39％だった。
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