「情報システム部門はいかにあるべきか」について、多くの識者やコンサルタントがさまざまな指摘をしている。しかし現実には、なかなか実現できない状況であることも事実です。何が問題なのか、考えていこう
かなり以前から、「情報システムは経営戦略実現の武器」であり、「情報システム部門は、戦略部門として経営の中枢に位置付けられるべき」だといわれてきました。近年では、情報化への取り組みが企業の浮沈を左右するので、「経営戦略と情報化戦略は同等である」とまでいわれています。情報システム部門のマネージャとしては、洋々たる将来が開けてきたようです。
ところが日常的な場面では、情報システム部門には問題が山積しており、情報マネージャはつらい立場に立たされています。具体的に、どのような課題が情報システム部門に課されているのでしょうか。下記にいくつか挙げてみます。
「情報システム、あるいは情報システム部門はいかにあるべきか」については、多くの識者やコンサルタントが多様な指摘をしています。それらは教科書的規範論としてはもっともなのですが、現実には、なかなか実現できない状況であることも事実です。また、冷静に考えると、それらの指摘には矛盾と思えることがあります。いくつか列挙してみましょう。
「情報システム部門は戦略部門になるべきだ」といわれています。でも、経営者が情報活用を全社的な戦略的事項だと重視しているならば、経営陣やゼネラルスタッフとしての企画部門へそれに適した人材を配置しているはずです。すでにそうなっているのであれば、あえて情報システム部門を戦略部門にするのは屋上屋を架すことになり、不適切です。
また、経営陣や企画部門にそのような人材がいないのであれば、経営者が(タテマエはともかく、ホンネでは)情報技術をそれほど重視していないのですから、形式だけ戦略部門になっても、効果的な活動ができないのではないでしょうか?
現行の情報システムは、必要以上に複雑怪奇になっています。それが環境変化に即応できない原因でもあるし、情報システム部門が硬直化している要因でもあります。それをすっきりさせようというのがERPパッケージ導入の理由の1つでしょう。では、どうして複雑になったのでしょうか? 利用部門が、実際には使いもしない機能を思い付き的に要求したからではないでしょうか?
ERPパッケージによるシステム開発では、現状固執的なニーズによるカスタマイズを排除することが成功の秘訣だといわれますが、利用部門がそのような良識を持っていたならば、あえてERPパッケージを導入するまでもなく、現状の情報システムは複雑怪奇なものにならなかったでしょう。
「情報化投資の費用対効果を明確にすることが重要だ」といわれています。でも、情報化の目的は経営戦略実現プロジェクトの一部であり、その成否には情報システム以外の改革活動が大きな影響を与えています。ですから、費用対効果はプロジェクト全体を対象とするべきであり、情報化投資だけを重視したり、情報システム部門にプロジェクトの説明責任を求めたりするのは不適切ではないでしょうか? あるいは、情報システム部門がそのプロジェクト全体をマネジメントするべきだとの意見もありましょうが、そうなると、企画部門や利用部門の任務や責任はどうなるのでしょうか?
規範論では「情報システム部門よ、変貌せよ」的なものが多いのですが、上述のように、現在の問題点は情報システム部門だけが原因だったのではないし、情報システム部門のみが努力しても解決できないことが多くあります。経営者や利用部門にも、情報システムに関する認識を改めさせる必要があります。
筆者はユーザー企業において、長年のローテーションにより情報システムの提供側と利用側を何度も往復しました。最後には経営側にもなりました。その経験から考えると、どうも規範論は情報システム部門への要求に偏っているように思っています。それが、ややもすると“情報システム部門バッシング”という副作用も生じさせているように思います。そろそろ、世間にあふれている規範論から抜け出しませんか。そして経営層、利用部門、情報システム部門の“ホンネ”から、解決策を探っていきませんか。本連載では、現役の情報システム部門マネージャの悩みに対する経営層・利用部門のホンネを紹介し、何が問題なのかを追究していきます。
このシリーズでは、公平な立場から展開するつもりです。だからといって、情報システム部門に言い逃れの口実を与えるつもりはありません。経営者や利用部門の認識を改めさせることが、情報システム部門管理者の大きな任務であるというのが筆者のスタンスです。そこで上記のような情報システムや情報システム部門の在り方について、ユーザー企業の情報システム部門マネージャの方々と、タテマエ的な規範論ではなく、ホンネの現実論で話し合いたいと思います。
議論を明確にするために、対象を限定します。対象を一般ユーザー企業とし、製造業や小売業のように、売上高に占める情報関連費用の割合が数%程度の業種とします。また、情報活用の成熟度は企業により大きく異なりますが、情報関連雑誌で先進企業として紹介されている企業や情報化などにある程度関心を持つ、平均的な企業を対象にします。形式はQ&Aの形ですが、「質問」への「解答」ではなく、質問に関する私の「意見」です。しかも、“教科書的タテマエ論”での模範解答ではないし、ホンネとはいいつつ私個人の独断的な意見を展開したいと思います。上記の問題提起からも感じられるように、あえて定説とは異なる観点に立ち、やや偽悪的な表現をすることにより問題の本質を強調したいと思います。
次回から数回は、上記の問題提起をさらに掘り下げる予定です。それに関して、皆さまからの反論や新しい問題提起をいただければ、このシリーズも活発かつ長続きするでしょう。よろしくお願いします。
木暮 仁(こぐれ ひとし)
東京生まれ。東京工業大学卒業。コスモ石油、コスモコンピュータセンター、東京経営短期大学教授を経て、現在フリー。情報関連資格は技術士(情報工学)、中小企業診断士、ITコーディネータ、システム監査、ISMS審査員補など。経営と情報の関係につき、経営側・提供側・利用側からタテマエとホンネの双方からの検討に興味を持ち、執筆、講演、大学非常勤講師などをしている。著書は「教科書 情報と社会」「情報システム部門再入門」(ともに日科技連出版社)など多数。http://www.kogures.com/hitoshi/にて、大学での授業テキストや講演の内容などを公開している
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