NECグループ、自社製PBXを捨てZoom Phoneへ全面移行：羽ばたけ！ネットワークエンジニア（90）

　NECネッツエスアイ DXソリューション事業本部 エンパワードビジネス推進本部によると、「コーポレートトランスフォーメーション、働き方DX（デジタルトランスフォーメーション）の実現にZoom Phoneが必要だと判断したため」というのが、その理由だ。今後、データドリブンの実現や効率化、コミュニケーションの質の向上を図るという。

　旧環境とZoom Phoneの対比を下図に示す。

図3　NECグループ 旧環境の電話とZoom Phoneの対比（提供：NEC）
※利用端末の数は固定電話機、スマホ、PCは多数

　NECグループは、PBX54台を廃してZoom Phoneへ移行した。全国230拠点に引かれていた電話回線と電話番号は一部の代表回線を除いてクラウド側に集約されている。旧環境で各拠点にあったゲートウェイは不要となった。外線番号は各部署で見直し、約8400番号から約3000番号へと大幅に削減した。これらの取り組みの結果、ランニングコストは6割削減された。

　自宅や外出先でも代表番号の電話を受電、架電できるロケーションフリーを実現した他、AIによる音声データの要約なども可能となった。

　グループ会社間でZoom Phoneの契約が異なる場合でも、組織情報のリンクや内線通話が可能な「マルチテナント機能」も利用されている。従業員の氏名や電話番号を複数テナント間で連携することで、相手の電話番号を知らなくても名前検索から電話する、電話帳に登録していない相手でも着信時に名前を自動で表示する、など効率的なコミュニケーションができる。

「PBX時代」の終焉、「コミュニケーション新時代」の幕開け

　一般の企業がPBXを止めてZoom Phoneに更改するのと、NECグループがZoom Phoneへ全面刷新するのとではまったく意味が違う。国内でPBXトップシェアベンダーであり続けたNECが自社製PBXを捨ててZoom Phoneへ全面刷新することは、NECが自ら「PBX時代の終焉（しゅうえん）」を宣言しているように筆者には感じられた。

　それは同時に「コミュニケーション新時代」の宣言でもある。新時代に採用したサービスが自社サービスでないことは、NECに在籍していた筆者からすると残念な感もある。しかし、そんなことにこだわらずに率先して新時代を開いているところは素晴らしい。

　従業員全員が携帯電話を持つ、つまり全員が電話回線を持つのが当たり前になった現在、「限られた数の電話回線を多数の従業員でシェアする」ことを目的に生まれたPBXの役割は限定的になり、PBXを使う通話は激減した。「PBX機能」が必要なのは、顧客からの問い合わせや申し込みの受け付けなどを「代表電話番号」で行う場合だけだ。

　企業は「特別な事情」がない限り、PBXを捨てるべきだ。特別な事情とは、「構内内線電話が絶対止まることを許されない」用途だ。例えば、化学プラントや鉄道会社の保安用内線電話は、止まることが許されない。クラウドがダウンしたり、インターネット回線が全断したりすると使えないクラウドPBXでは困るのだ。オンプレミスのレガシーPBXを冗長化し、固定電話機を使うのが一番手堅い。このような用途ではまだしばらくPBXが残るだろう。

　企業は、PBXを捨てた上でどんなコミュニケーションシステムを選択、設計するにしても、PBX機能への投資は最小限にすべきだ。何を目的にどんな使い方を想定したコミュニケーションシステムにするか、これまでとはまったく違う発想が求められている。