ガートナーが2025年に向けたインフラ/運用(I&O)のトップトレンド6選を発表 「特定のベンダー製品」におけるライセンス変更の影響は?:液体冷却でITインフラが変わる?
ガートナージャパンは、日本企業が2025年に向けて押さえておくべき「インフラストラクチャとオペレーション」のトップトレンドを発表した。同社によるとこれらのトレンドは、イノベーションでインフラストラクチャとオペレーションをリードする機会を企業に提供するという。
ガートナージャパンは2024年12月5日、日本企業が2025年に向けて押さえておくべきインフラストラクチャとオペレーション(I&O)のトップトレンドを発表した。同社は「トレンドに対処するために必要となる将来のスキルを特定し、そのための人材投資戦略の策定などを推進すべきだ」としている。
インフラとオペレーションを変革する6つのトレンド
ガートナーが挙げたトップトレンドは次の6つ。
- 再仮想化/脱仮想化
- セキュリティ行動/文化促進プログラム
- サイバーストレージ
- 液体冷却インフラストラクチャ
- インテリジェントアプリケーション
- 最適なインフラストラクチャ
再仮想化/脱仮想化
ガートナージャパンは「特定のベンダー製品におけるライセンス変更の影響で、多くのI&Oチームが仮想化の選択肢を再評価せざるを得なくなっている」と指摘する。Gartnerリサーチのフィリップ・ドーソン氏(バイスプレジデント アナリスト)は「I&Oリーダーは、ハイパーバイザー、ハイパーコンバージェンス、分散クラウド、コンテナ化、プライベートクラウド、脱仮想化などの代替パスを評価すべきだ」としている。
セキュリティ行動/文化促進プログラム
セキュリティ行動/文化促進プログラム(SBCP)は、従業員の行動に関連するサイバーセキュリティインシデントを最小限に抑えるための全社規模のアプローチだ。従業員のセキュリティコントロールを強化し、安全でない行動を減少させる。これによって、I&Oは従業員によるサイバーセキュリティリソースのより効果的な利用をサポートできるようになるという。
サイバーストレージ
ガートナージャパンによるとサイバーストレージは、「さまざまな機能を備えた専用ソリューション」「統合ソリューションを提供するプラットフォーム上のサービス」「ストレージベンダー製品のサイバーセキュリティ強化に向けたスタンドアロン製品群」のいずれかの形態として提供される。
ドーソン氏は「サイバーストレージを成功させるためにI&Oのリーダーは、高コストで破壊的な脅威のリスクを特定し、増加する規制対策費用や保険費用も考慮した上で、サイバーストレージ採用のビジネスケースを作成する必要がある」としている。
液体冷却インフラストラクチャ
液体冷却インフラストラクチャは「リアドア熱交換」「液浸」「ダイレクト・ツー・チップ(Direct-to-chip)」で構成されている。
ドーソン氏は、液体冷却が「広範なデータセンター環境の冷却」から、「インフラに近い場所での冷却」や「インフラ内での冷却」へと進化していると指摘。「液体冷却インフラによって、新しい世代のチップや新たな密度、新たなAI(人工知能)要件に適合させつつ、エッジのユースケースに向けたインフラを柔軟に配置する機会を提供できる」としている。
インテリジェントアプリケーション
インテリジェントアプリケーションへの期待感を生み出している源は「生成AI」だ。インテリジェントアプリケーションは、ユーザーの状況や意向に適応し、デジタルフリクション(デジタル化に伴う摩擦や手間)を軽減させるという。最終的には、I&O側で実施する必要のある介入やインタラクションを減少させつつ、プロセスと利用の最適化とアプリケーションポートフォリオを合理化できるという。
最適なインフラストラクチャ
ここで言う「最適なインフラストラクチャ」は、I&Oチームが特定のユースケースに対して最適なインフラの選定と導入スタイルに重きを置くことを意味する。IT部門以外の経営幹部が各自の視点からインフラの選択理由を理解できるように、ビジネス目線で焦点を絞る手法を活用する。
ドーソン氏は、「最適なインフラの選定は、最終的にはプラットフォームエンジニアリングの採用につながる。インフラの選択を企業全体のビジネス目標と一致させ、ビジネス部門のリーダーやCレベル幹部の支持と承認を促進できる」と述べている。
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