2018年第3四半期の国内サーバ市場は14.5％増の1378億円、IDC Japanが発表：売上高の首位は富士通

　台数別の首位も富士通だったが、2位は日本ヒューレット・パッカード、次いでNEC、デル、Huaweiの順となった。

　なお、ODM（Original Design Manufacturer）から直接調達する「ODM Direct」は、メーカー別のシェアや出荷順位と比較して大きな位置を占めた。売上高では日本ヒューレット・パッカードに次ぐ規模であり、前年同期比の成長率は23.6％。出荷台数ではNECに次ぎ、前年同期比で6.9％成長した。

サーバとメインフレームで明暗分かれる

　製品別に見ると、x86サーバの売上額は前年同期と比べて26.8％増加の1171億円、出荷台数は同8.9％増の14万4250台だった。ネット企業や通信、官公庁、クラウドサービスベンダー向け、それぞれの大口案件などが理由だという。

　RISCサーバやIA64サーバ、ビジネスサーバ、スーパーコンピュータも、通信向けにビジネスサーバの大型案件や、金融、製造向けにRISCサーバ／IA64サーバの大型案件などがあり、売上額は112億円と前年同期に比べて17.5％増えたものの、出荷台数は同1.9％減の1220台だった。

　x86サーバは2四半期連続、その他のサーバは4四半期連続で、前年同期と比べて10％を超える成長となった。

　これに対してメインフレームは、前年同期にあった金融や製造向けの大型案件の反動で、売上額が前年同期から48.5％減り、95億円だった。メインフレームの売上額が対前年同期比10％以上のマイナス成長となるのは4四半期連続。

　IDC Japanでエンタープライズインフラストラクチャのリサーチマネージャーを務める下河邊雅行氏は次のようにコメントした。

　「2018年第2四半期に引き続き、x86サーバが国内サーバ市場をけん引した。クラウドサービスベンダー向けに加えて、ネット企業、通信、官公庁向けなどへの出荷も増加し、2四半期連続で国内サーバ市場全体の売上額の対前年同期比2桁プラス成長に貢献した。また、前四半期同様、x86サーバの平均単価が前年同期比で上昇したことも、国内サーバ市場が成長する要因になっている。x86サーバの平均単価上昇は、搭載するプロセッサのコア数上昇と、これに伴うメモリや内蔵ストレージの容量増加が背景にある」